土壌調査・分析

土壌汚染とは、土壌の中に有害物質（重金属類・有機化合物・農薬・油等）が侵入もしくは混入していることをいい、それを放置しておくと人や動物に健康被害が及ぼされます。それは有害物質が地下水へ浸透し、それを取り込む植物や魚を食するためです。

土壌汚染対策法が制定されたのは2002年であり、21世紀になってからですが、土壌汚染の歴史は古く、日本で最初の土壌汚染と言われているのが、19世紀後半の明治時代初期に発生した「足尾銅山鉱毒事件」です。鉱毒が鉱山周辺の土壌や河川・海域を汚染して、人への健康被害も含めると甚大な影響を与えました。鉱毒ガスによる酸性雨が木々を枯らし、周辺の山々ははげ山となり、度々土砂崩れが発生しました。その影響で渡良瀬川も汚染され、周辺の土地、田畑も汚染され、農作物に甚大な被害を及ぼしました。その汚染は海域までに及び、漁業にも多大な影響を与えました。これらの事態が収束するまでに長い年月を要しています。

足尾銅山鉱毒事件は自然界にも存在する重金属類が影響したものですが、日本の高度経済成長時期には、多種類の有機化合物が製造・使用され、それが適切な処理をされないまま土壌・地中へと放棄されることがありました。特に工場でその事案は多く、工場を閉鎖したあとに汚染が発覚するといったケースが多く見られます。

近年特に有名なのが、東京の「豊洲新市場」です。元はガス工場でしたが、工場を閉鎖しその跡地の土壌調査をしたところ、基準より遥かに高い濃度で有害物質が検出されました。そのため多額の費用と、長期の時間を費やし、汚染土壌の処理をおこないました。
このように汚染土壌の処理をおこなった場合はまだいいですが、処理費用が高額になりすぎて対策をとれず、そのままの状態になっている土地も日本には数多くあります（ブラウンフィールド）。

このため、土壌汚染対策法では土壌調査をする契機を定め、現状の土壌状況を把握し、対策をとることとしており、また建設時には有害物質を含む建設残土を、構外へ出さないような措置が必要となります。

FACTでは建設発生残土の採取・分析、土壌汚染調査の計画から実施・土壌分析、報告まで一括して対応しています。