大気調査・分析

明治時代、西洋の文化を取り入れた日本は産業においても西洋に追い付け・追い越せと力を注いでいきました。鉱工業の主な原料は石炭であり、それを燃やしたときに出るばいじんは洗濯物を汚すだけでなく、人々の健康被害にも影響を及ぼしました。

昭和に入り戦争を経て高度経済成長期になると、石油を原料とした工業が発展し、そのころには硫黄酸化物（SOx）による大気汚染が深刻になっていきます。
いわゆる公害問題の発症で、日本各地の工業地帯では健康被害を訴える人が増大しました。大気汚染では「四日市ぜんそく」は有名な公害問題のひとつです。

これらの問題を踏まえて、1962（昭和37）年に「ばい煙規制法」が制定されます。その後、公害問題全体を捉えた「公害対策基本法」が制定され、上記ばい煙規制法を強化する形で1968（昭和43年）には「大気汚染防止法」が制定されました。

この頃同時に自動車需要が非常に高まります。自動車排ガスからは炭化水素（HC）や窒素酸化物（NOx）が排出され、これも大気汚染の原因となりました。特にディーゼルエンジン大型車の排ガスは特にひどく、光化学オキシダントや粒子状物質（PM）による光化学スモッグでの健康被害も相次ぎました。今までの産業型の大気汚染に合わせ、自動車の排ガスによる都市生活型の大気汚染も問題となりました。

排ガス規制の法整備や技術進歩もありましたが、自動車台数の増加や走行距離の伸長により、なかなか排ガス規制は達成されませんでしたが、2000年代に入り、自動車台数の落ち着きもあり、ようやくその成果が達成されてきました。

今ではオゾン層の破壊や温暖化など、地球規模での問題が多くなっています。また新興国では日本が今までに辿ってきた道と同じ道を歩んでいて、同じ問題も抱えている国もあります。

大気に国境はないため、本来、地球規模で考えなくてはいけないことです。

燃料電池車の開発による排ガスを出さない施策、緑化による二酸化炭素等の減少など様々な技術も開発されています。今こそ我々ひとりひとりがしっかり考えないといけない問題です。